比較文明論から見た日韓「戦略的協調関係」構築への提言

はじめに

　バブル崩壊後「失われた30年」を経験した日本は、世界一の少子高齢社会となり、名目GDPは1994年以降5兆ドルを上下してほとんど伸びていない。他のOECD諸国がわずかながらも成長を示したのとは対照的だ。過去30年間、日本の実質平均給与は、減少の一途をたどっており、「この10年間で主要国中もっとも激しく衰退」している^1）。
　大学の質の低下^2）も著しく、日本の強みと言われてきた大企業の競争力も大きく低下している。企業の時価総額の世界ランキング100位に入っている日本企業は3社のみ^3）で、バブル期の勢いはない。背景には、過去の成功体験から抜けられず、イノベーションが起きにくい体質がある。意見や考え方が同質的で、縦割り意識による部局・領域を超えた交流がしにくい、意思決定のスピードが遅い、過剰な自前主義など、日本の文化的特質が影響していると指摘されている^4）。
　韓国社会の現状も、日本と同様に厳しいものがある。少子化は世界最高水準で、合計特殊出生率は2020年には0.84まで低下した。「人口減少により消滅する最初の国は韓国」との、英国シンクタンクの予測すらある。若者の失業率は20代後半で21％（OECD、2018年）、自殺率もOECD38カ国中、韓国は最も高い。著しい格差社会の現状を悲観して、若者は自国を「ヘル朝鮮」と揶揄している^5）。
　また、韓国の歴史伝統に基づく病弊として、朝鮮王朝以来の党派に分かれた熾烈な争いや、親族・身内を中心に便宜を図る組織風土がある。大統領選挙や国内政治スキャンダルの多くは、こうした文化的伝統が背景にある^6）。
　このように日韓両国は、共に文化的社会的に閉塞感が強まっている。自国だけでその閉塞感から脱却することは両国共に容易ではない。ところで、現在、アジア太平洋地域は世界の成長センターとして重要な位置を占めている。太平洋新文明の構築による両国の新たな発展と、東アジア地域の平和と安定にとって、日韓は地政学的にも文明史的にも「戦略的協調関係」^19）の再構築が求められている。
　本稿では、比較文明論の観点から日本文化と韓国文化の特質と補完性を明らかにするとともに、日韓「戦略的協調関係」構築の意義について考えてみたい。

1．比較文明の視点から見た日韓の特質と課題

（1）比較文明的アプローチの必要性

自国文化を客観的にみる視点を提供
　これまで日本は、社会が直面する課題や難問に対して、革新を図るよりは、先人の智恵と経験に学び、前例主義による改善や手直しによって解決を図ってきた。比較的平穏でゆっくりとした時代には、そうした手法でも対応が可能だが、今日のような激動の時代には「カイゼン」の手法には、自ずと限界がある。
　そうした限界を越え、大胆かつ飛躍的な思考の転換をなすには、自国文化の独自性を自らしっかりと自覚する作業が必要となる。その点で、比較文明の視点は自国文化優越主義的思考に陥ることなく、自国文化を客観的に見る視点を提供してくれる。
　明治以来、西欧諸国を範、モデルとして近代化を成し遂げた日本は、今でも問題解決のモデルを欧米に見出そうとする傾向が強い。しかし、韓国は「近くて遠く、また似て非なる、そして異文化社会の中でもわれわれにとって圧倒的に情報量も多く、集約的な比較と参照が」可能な社会である^7）。例えば、日本は漢字を「カイゼン」して平仮名とカタカナを生み出したが、韓国（朝鮮）は漢字を使う社会の中で全く違ったハングルを創製した。その違いは両民族の文化的発想から生まれたと考えられる。韓国文化との比較文化的アプローチは、身近な他者の目を通してわが身を振り返るという点で、非常に有意義と考えられる。

大陸文明と群島文明
　ここで比較文明論的な特質から、日韓の文化的特性を明らかにし、両国の文化が互いに「補完（相補）性」^8）を持っていることを明らかにしたい。その上で、日韓連携の文明論的な意義について考えてみたい。
　安全保障の分野では、地政学的に「大陸国家」対「海洋国家」として論じられることが多い。しかし、文明論的には「大陸文明」と「群島文明」という対になる^9）。それぞれの特質、傾向性は次の通りである。
　群島文明：帰納的（反演繹的）、経験主義（反理念・反理性主義）、反超越主義、女性原理
　大陸文明：普遍主義、理念主義、本質主義、超越主義、男性原理
　古来より日本は、大陸文明を移入し、それを自らの力で相対化・分解して日本の風土や文化に合わせて再構成、包摂しながら独特の群島文明を作り上げてきた。日本人の発想は、帰納的、経験主義的で、日本に大陸文明の特質はあまり見られない。
　一方、半島国家では、一般に大陸性と群島性の世界観が混淆して現れる。しかし、冷戦時代までの韓国は、大陸の国々（中国、ソ連、北朝鮮）と国交がなかったため、大陸につながる半島国家でありながら、事実上「島国」となっていたため、群島性的環境要因が強かった。ところが、北方外交の展開と冷戦終結を契機に大陸と連結したことで、韓国では群島的傾向が希薄となり、大陸的傾向が顕著に現れるようになった。
　もともと、韓国は朝鮮王朝からの（朝鮮）朱子学の伝統とキリスト教の影響で、絶対的な理念を志向する傾向が非常に強い。排除のパラダイムが働いて、思想統制などに陥りやすい。最近の例では、「公捜処（高位公職者犯罪捜査処）」の設置、「5.18民主化運動歪曲禁止法」、「言論仲裁法（改正案）」などがある。

（2）日本の文化的特性と今日的課題

　激変する世界的潮流の中で日本が新たな地平を開いていく当たり、「自らの社会の（文明的）特質を自覚できずに前向きに言語で表現できない」でいること、それが日本の課題だと文化人類学者の伊藤亜人は指摘している。比較文明的な特質は各国の風土と歴史を反映し、文化的特性となって現れる。長所も行き過ぎれば短所となるように、文化的特性も二面性をもつ。
　そこで次に、上述したような群島文明や大陸文明の特質が、日韓両国の社会にどのような文化的特性となって現れているのか、具体的に探ってみたい。

アナログ的思考
　深川由起子は、多元化した21世紀のグローバル社会を生き抜く国家の条件は、デジタル化と危機管理だと指摘する^10）。しかるに、日本人はアナログ思考が強く、世界と比べてデジタル・トランスフォーメーション（DX）の推進が極端に遅れている。「世界デジタル競争力ランキング2019」（IMD2019）によれば、上位は米国、シンガポール、スウェーデン、韓国は10位、台湾は13位、日本は63カ国中23位だ。このままでは、世界での厳しいビジネス競争を勝ち抜く上で必要なDXによるパラダイムシフトに後れを取りかねない。それは、国力の低下に直結する。
　アナログ思考を工業分野に活かし、世界的に認められているのが日本人の「ものづくり」である。「良質な仕事をしていれば、買ってくれる人がいる。わかってくれる人がいる」。そのように盲目的に信じてきた結果、日本はマーケットから取り残され、競争力の低下に直面している。解決策として提唱されているのが、「デジタル化によるものづくりのアップデート」（吉田2021）である。アナログとデジタルをうまく取り入れ、ミックスさせることでイノベーションを起こすのである。
　2020年のコロナ感染第1波時には、保健所からの報告が未だにFAXで行われていることが判明し、世界から驚きをもって受け止められた。政治資金報告書のオンライン提出が2.7%に過ぎないなど、政治家をはじめ人々の「デジタル化」への意識転換には遅々たるものがある。背景には、日本人のアナログ的思考の強さがある。
　2013年に安倍政権は「世界最先端IT国家」の実現を国家戦略として掲げたが、2021年9月になって、ようやく「デジタル庁」が設置された。デジタル化の推進に向け、日本も本腰を入れ始めたが^11）、内閣府のHPには電子政府推進のベンチマーキングとして韓国の例を詳しく紹介している。

匠の精神・オタク文化・前例主義（蓄積の文化）
　日本人の感性・モノへのこだわりは、世界的にもよく知られている。それは、食をはじめとするさまざまな文化面での精緻さとなって現れている。その特性は、技術分野では別の様相を生み出している。先進的な技術開発をなしても、とことん追究する「こだわり」ゆえに、グローバルスタンダードから離れ、「ガラパゴス化」してしまうことが少なくない。開発された商品は、ガラパゴス化によって世界標準からはずれ、汎用性に乏しく、日本国内でしか通用しない、競争力の低い商品となってしまう。
　また、前例主義のため、グローバルな新しい動向や急激な変化に即座に対応することが難しい。例にないことはなかなか受け入れにくい特徴がある^12）。こうした特徴は、平和で安定した時代には有効だが、今日のような変化の激しい時代にはマイナスとなる。
　国際経済・経営の専門家である真壁昭夫は、「（日本）企業に必要な発想は、素直に世界経済の変化に対応することだ。・・・（一つの分野に）依存した経済構造が続けば、わが国経済はこれまで以上のスピードで縮小均衡に向かう恐れがある」と警告し、韓国サムスン電子の姿勢に虚心坦懐に学ぶべきとアドバイスしている^13）。
　文化・芸能分野においても同様の指摘がある。韓国のBTSやドラマは（ネット動画配信Netflixなどを通して）世界的にヒットしている。特に、韓国ドラマは、視聴ソフト・コンテンツ面で米国ドラマとほぼ同一線上のレベル（世界水準）にあると評価されている。
　日本は、アニメでは世界水準だが、ドラマのクオリティが韓国に比べて格落ちしているのは、製作スタッフや演出・脚本・俳優のレベルの問題というより、企画の硬直化にあると言われる。「日本のテレビドラマ作品も、斬新な企画によってはNetflix配信作品として選定されれば突破口となる可能性がある」^14）。最近、文化融合によるブレークスルーを睨んで、TBSとCJENM（韓国総合エンタメ企業）が製作提携するとの動きも出てきた（2021年6月）。

ムラ社会（同調圧力）
　日本の社会は、協調性を第一に置くため、議論が下手で本質的な議論ができないといわれる。議論の場が設定されても、言葉尻をとらえた些末な応酬に終始し、一方的なヘイトになりやすい。「言わぬが花」「沈黙は金なり」「以心伝心」などの俗諺に見られるように、忖度して行動する文化がある（「忖度コミュニケーション」）^15）。それは、伝統的なムラ社会の特徴で、今日では「同調圧力」として認識されている。
　深刻なのは、アカデミズムの学術界においても、そのような病弊がはびこっていることだ。2021年にノーベル物理学賞を受賞した真鍋淑郎は、日本を離れ、米国籍にした理由について、「日本人は調和を重んじ、いつも互いのことを気にして、他人の気に障るようなことはしたくない。私はまわりと協調して生きることができないからだ」と述べている。日本の学術界の風土を嫌って海外に行き、そこで成果を上げた研究者は少なくない。
　東日本大震災に伴う東京電力福島第1原発事故の背景にも、「原子力ムラ」という日本独特の問題があったと言われる。「原子力ムラと呼ばれる特殊な枠組みには、主力の東電を軸に、規制官庁の原子力安全・保安院関係者、原子力関係のアカデミアの学者、研究者、さらに族議員的な政治家、そしてメディアも加わり、相互依存関係ができていたばかりか、一種のなれあい状況もあったのだろう」^16）と指摘されている。

（3）韓国の文化的特性と今日的課題

デジタル的思考
　韓国は、政府だけでなく、人々の生活面においてもデジタル化が進んでおり、デジタル先進国として認知されている。一方で、デジタル化は非常に速い社会現象の動きを伴うため、社会に不安定さをもたらす。韓国では所得格差が深刻化し、成功する人と落伍者とに分かれて社会の両極化が進んでいる。
　そうした社会状況を反映してか、韓国では自然の中でゆっくりとゆとりのある時間を楽しみ、精神的癒しを求める観光の動きが活発だ。その一つが「都市型国際スローシティ」への取り組みである。地方自治体ごとに「スローシティ」のブランド獲得に熱心で、2021年現在11都市が国際スローシティ連盟に認定されている。同様に、日々の精神的癒しを求めてのテンプル・ステイも人気だ。
　韓国とは対照的に、日本は変化が非常にスローな社会だ。そのためか韓国の日本旅行へのキャッチコピーの一つに「初めてなのに懐かしい」がある。日本の地方には、韓国では失われてしまった街並みが残っているとの理由から、「センチメンタル・ジャーニー」として訪日する韓国人が少なくないという（2018）。

流動性に富む社会（パリパリ文化）
　韓国は「パリパリ（早く、早く）文化」である。ポジティブに見れば、何事においてもスピード感をもって達成し、社会にダイナミズムをもたらす。企業経営における意思決定の速さやコロナ禍での急速な経済回復、文化面でもBTS、映画『パラサイト』『ミナリ』やドラマ『愛の不時着』『イカゲーム』など世界的なヒットを生み出している。
　社会の流動性の高さを反映し、韓国は起業しやすいビジネス環境にある。世界銀行グループの報告書『ビジネス環境の現状』（2017）によれば、韓国は「ビジネスのしやすさ」で世界5位、「起業のしやすさ」で11位だ。
　一方、日本はそれぞれ34位、89位と低い。リスクを取りたがらない傾向があるためか、日本の若者の起業意欲は低い。背景には、起業環境が整っていないことやベンチャー企業に対する投資の低さがあると言われる。それが、経済活性化しにくい要因ともなっている。
　韓国の「パリパリ文化」には、次のようなさまざまな弊害もある。（韓国語版Wikipediaより）。
　①目的達成を急ぐあまり、失敗や試行錯誤が多くなり時間と財の浪費を招く（例：火災で焼けたソウルの崇礼門の天井絵の修復で完成直後に色が剝落2013年）。
　②速度感についていけない人々が社会から疎外されてしまう（例：燃え尽き症候群など精神的疾患の発現）。
　③建造物建造における安全軽視、手抜き工事（例：三豊百貨店崩壊、釜山高架道路崩壊事故2013年など）。
　④乱暴な運転（例：バスの乱暴運転、食のデリバリーサービス急増に伴うバイク事故の多発）。
　⑤一貫性の欠如。
　近年、ミレニアル世代の若手ニューメディア関係者からは、韓国はすでに先進国の隊列に入ったのだから、変化の激しい超高速度で追撃する態度を改め、政権が変わっても一貫性のある政策を展開すべきとの声も上がっている^17）。

中央集権的思考
　日本人の生活空間は、「一所懸命」という言葉に象徴されるように、歴史的・伝統的に生業に基づく日常生活の場としての「地域社会」である。日本では、地域社会への帰属意識（地域意識）が強い。一方、韓国では人々の地域に対する帰属意識は薄い。むしろ、自分を中心として宗族（親族）やその他の人的なネットワークを四方八方に張り巡らせた「空間認識」が基本となっている。地域社会と言っても、実質性は薄く、人々の意識の上では人間の関係性によりリアリティ（実体）がある^18）。
　また、歴史的に大陸性的傾向が顕著な韓国（朝鮮半島）では、朝鮮王朝以来、中央集権的政治体制が継続してきた。地方自治体の首長は、戦後半世紀近く中央政府からの任命であった。正式な地方議会議員選挙が、全国的に実施されたのは1991年、地方自治体首長選挙は1995年である。そうした歴史的経緯もあって、ソウルなど首都圏への集中度は日本以上である（参考；首都圏人口比は、韓国49％、日本28％）。
　日本でも東京一極集中の弊害が取りざたされているが、江戸時代の幕藩体制の経緯もあり、各地方には伝統・文化を活かした豊かな資源や「おもてなし」の文化がある。九州や関西圏など、地方を訪れる韓国人旅行客のリピーターが多いのは、そのためと言われる。
　韓国では、盧武鉉政権のころから、ようやく積極的な地域産業振興政策が進められた。しかし地域自らが独自に発展戦略を立てるには未だ不十分なのが現状だ。地方自治体が地域政策を立案しても、未だに中央政府に政策の決定権があるからである。地方固有の伝統文化の保存も不十分で、観光資源の開発も遅れている。観光客の地方へのリピーターは、日本と比べ韓国では少ない。
　産業構造を見ても、韓国は大企業中心で中堅企業の裾野が狭い。企業間格差が大きな課題となっている。若者の就職意識も大企業志向で、中小企業に対する関心が薄い。雇用の不均衡が深刻な問題となっている。そのため20代、30代の若者は海外就職を希望する人が少なくない。産業構造や若者の就職意識の面でも、韓国と日本では対照的である。

2．新たな日韓関係構築に向けて

（1）相補性の原理による新たな相互発展

　厳しい社会環境に直面する日本が創造的未来を拓き、日本の特徴（良さ）を活かした世界貢献をするためには、世界の文明史的課題と日本社会の文明史的特質を自覚することが必要である。
　日本の文明史的特質を客観的に認識するにあたって、「合わせ鏡」として最も相応しいのは韓国である。なぜなら、日韓両国は文化的基層部分においては共通性をもちながらも、比較文明・文化的特質においては対照的で、補完的関係にあるからだ。
　両国が自国と相手国の社会の特質を客観的に認識することは、今後の日韓両国の共創的発展にとりきわめて重要である。それによって日韓は、厳しい現状を超えて「戦略的協調関係」^19）を築いていくことが可能となるに違いない。
　日本と韓国社会に漂う閉塞感は、マインドセット（考え方）の問題でもある。日韓対立はいまや行きつくところまできた感がある。「窮すれば通ず」との東洋古典のことばに見られるように、日本と韓国は激動する世界情勢の中、過去の思考法・見方を脱構築していく時を迎えている。新しい視座に立って社会や隣国関係を見つめれば、明るい未来が見えてくるに違いない。
　その際、ヒントとなる考え方が「相補性の原理」である^20）。生物を含む生きた存在が共生し発展していくためには、一見すると矛盾し、二項対立をきたすような相補性（complementarity）をうまく調和・均衡させることによって、ダイナミズムと循環性（持続可能性）を生成させることできるという考え方である。
　日韓は、相手のマイナス面を針小棒大に見て、対立を煽るのではなく、自らにはない発想法・考え方をうまく抽出して取り込み、自己発展のプラスの要素とする。そのことによって、両国は現状の閉塞感を打破し、ブレークスルーする契機となるであろう。

（2）相補性を活かした日韓協力

　ここで日韓の文化的な相補性を調和させて実践面で活かし、ダイナミックな新たな発展につながった事例を紹介したい。

日韓文化融合のガールズグループTWICE
　今やK-POP（韓流）は世界を席巻している。韓国の大手芸能事務所JYPエンターテインメントとソニーミュージックは、共同事業Nizi Projectを立ち上げた。同プロジェクトで成功させたガールズグループTWICEは、日韓文化融合の好例と言われる。そのプロジェクトでは、メンバー選考、トレーニング、企画、制作、マネジメントまですべてJYPとソニーミュージックが共同で行った。
　この共同事業の特徴は、日韓のアイドル文化の違いを認識したうえで、それらをうまく調和させたところにある^21）。日本の特徴である「準備段階からファンが応援し、成長する姿を共有するため、アイドルたちが完成されていない状態、未熟な姿も気にせずに見せる」こと、韓国の特徴である「長い期間、徹底的に準備して、ある程度完成させた姿を見せる」こと、その両方をうまく取り込み、融合させ成功に繋げたのである。

発想法の違いを活かしたマーケティング
　日韓の貿易・マーケティング活動の違いを表す言葉に、「プロダクト・アウト」と「マーケット・イン」がある^22）。「プロダクト・アウト」は、日本企業に顕著に見られる特徴で、「製造主がいいと思うものを作って売る」「いいものを作って売れば売れる」という考え方だ。そのような哲学でマーケティングを行い、現地市場のニーズに応えられずに失敗した、日本企業の例は少なくない。
　「マーケット・イン」は、韓国企業に見られる特徴で、「買い手の考えやニーズを優先させてマーケティングを行う」という考え方である。例えば、韓国企業はインドにおいて、現地の文化や風習を取り込んだ鍵付き冷蔵庫を販売し、成功させた。
　韓国の酒造メーカー眞露は、オーストラリアで現地のニーズをリサーチし、自社製品に加えて日本酒を販売し、人気を得た。眞露は「自社で造らない日本酒を流通させることも可能」と、大胆な発想で日本の酒造メーカー（岐阜県）と提携し、販路を拡大した。眞露日本法人社長は「ポジティブな面をお互いに活かしていけば、経済交流がさらに活発になる」と述べている。

インドネシアにおける天然ガス液化プラント・プロジェクト
　日本と韓国は、世界でも1・2位の液化天然ガス輸入国である。国際情勢の不安定さに対応するため、両国は石油メジャーに頼らないエネルギーの生産と供給を模索してきた。そのような中、日本と韓国はインドネシアのガス田から採取した天然ガスを液化し輸入するコンソーシアム（企業連合）を立ち上げ、欧米に対抗する事業を成功させた。
　その背景には、日韓が双方の文化的「強み（長所）」を活かして、事業展開をしたことがある。事業担当者は、「日韓がインドネシアと協力することで、市場での存在感が増す」と話している^23）。日韓企業が第三国で行う共同事業には、この他にも資源開発やインフラ整備など80件以上あるという（日韓経済協会）。

3．比較文明論から見た日韓戦略的協調関係構築への提言

（1）日韓の外交に比較文明・文化的視点を入れる

　外交では、一般的に国際政治や国際経済の視点で政策立案がなされている。近年、文化的視点を取り入れた「広報文化外交」（パブリック・ディプロマシー）も展開されているが、それは主として、広報・文化交流を通じて自国の政策や考え方を説明し、理解してもらうところに力点が置かれている。
　隣国、とくに韓国との関係では、歴史観や思考法等の違いが複雑に絡み合い、相互理解が難しくなっている。一方的アプローチではない、相手国の国民性や文化的特性を考慮した交渉や政策の立案が必要になっている。外交分野においても、比較文明、異文化理解、民俗・民族学、文化人類学などの分野の知見を反映させる必要があるのだ。とくに交渉の最前線に立つ人々は、そのような資質・マインドを持つことが不可欠となっている。
　これまでの日韓関係を振り返ると、相手国との比較文明・文化的な特性の違いを考慮に入れない発言や行為によって、外交課題の本題に入る前に「不必要な諍い」を起こし、多くの時間と資源を浪費した例が少なくない。
　江戸時代中期に、対馬藩に仕え日朝間の外交実務に携わった雨森芳洲という儒学者がいた。彼は中国語と朝鮮語を習得し、小中華思想の朝鮮王朝と冊封体制の外にあった江戸幕府の間に立って、名分のぶつかり合う緊張関係にあった両国の外交の現場で苦心した。そうした経験をもとに著した『交隣提醒』の中で、雨森は「誠信外交」の核心を次のように述べている。「外交の基本は相手の風俗習慣をよく理解し、お互いを尊重し合うことが肝要だ」。この誠信外交の精神がいま求められているのではないだろうか。

（2）「群島性」を核にした日韓米の連携により、アジア太平洋新文明を主導する

　19世紀から20世紀前半までの期間は、西欧文明を中心とする「19世紀近代」「大西洋文明」の時代であった。その文明的特質は還元主義、二元論的思考、区別思考など、いわば「排除のパラダイム」であった。
　現在は、西欧文明と東洋文明が融合した新たなグローバル文明、すなわちアジア太平洋新文明への移行期にあたっている。太平洋新文明の特徴の一つは、宗教多元主義に基づく「包摂・接合のパラダイム」であり、比較文明的には「群島性」の特質が顕著な文明と言える。
　一方、日本は今後「群島性」と「大陸性」を兼ね備え、調和させていく必要がある。グローバル化により、世界を舞台に活動を展開する時代を迎え、「群島性」体質の日本は、大陸性国家群との交渉には不得手だからである。
　歴史を振り返ると、日本の安全保障上の危機は、ほとんど朝鮮半島を通じて訪れてきた。その対処に際して、「大陸性」の感性に乏しい日本は、かつて朝鮮半島を経由して大陸に出向き、大きな失敗を犯した。
　今後、アジア太平洋地域で日本が連携すべき国は、東洋文明圏の韓国と西洋文明圏の米国であろう。米国は、英国の群島文明がアメリカという群島に逃避して大陸文明を実現した国であり、群島性と大陸性とを兼ね備えた宗教多元主義を特徴とする。
　G2として米国に並ぶ中国は、今日共産主義が色褪せたとは言え、気の哲学をもとにした唯物論的パラダイムが強固で、その物質性が権力集中の基礎となっている。「19世紀近代」の特質である「排除のパラダイム」を内包しており、アジア太平洋新文明圏の特質である「包摂・接合のパラダイム」とは相いれない。
　比較文明的には日本が韓米の仲介となり、安全保障・国際政治面においては米国が日韓のつなぎ手となっていくことで、日韓米の連携が可能となる。大陸性諸国との厳しい対決の時代にあって、日本は群島性と大陸性を備えた韓米両国との連携を図りながら、「大陸性」の発想やその扱い方を学んでいく必要がある。

（3）生活者の視点に立った交流の活発化

　他文化・社会への理解は、知識レベルだけでは限界がある。生活者としての交流を抜きには成り立たない。生活体験なしに形成された他者認識は、しばしばバイアスがかかったものになるからだ。民俗学者の佐野賢治は「相互の風習と生活を知らないことが人類の歴史を通じて人々の間に疑惑と不信を起こした原因だ」と指摘している。
　他文化・社会への理解には、自分の生活の背景にある社会や文化伝統についての認識が求められ、必然的に比較文明・文化的視点に立たざるを得ない。そのことによって初めて、客観的立場で他文化・社会を見つめることができ、肯定的な態度で交流することも可能となる。
　他文化・社会を理解する上で、もうひとつ重要な点は、どの社会にも多様・多重な意見・考え方があるということである。小倉紀蔵は「（多様な人の）集合体である社会や国は、さまざまな思考のグラデーションをもつ。同意できる面もある一方で、納得しかねる面もある。一面だけみて全体を判断する平板な見方は、関係を硬直させるだけで、何のメリットもない」と言っている^24）。
　政治・外交レベルの関係改善には時間を要する。客観的に他文化・社会を理解するためには、民間交流を様々なチャンネルを利用して積極的に進めることが重要である。
　厳しい日韓関係下にありながらも、民間レベルの日韓交流はいまも活発に行われている。ここ数年は、コロナ禍で往来が制限されているとはいえ、さまざまな分野でオンラインを取り入れた交流が進められている。とくに若い世代の日韓交流が活発だ。日韓交流の行事が企画され、相互理解を深める機会は少なくない。最近の事例をいくつか紹介する^25）。

①日韓大学生オンライン交流（主催：韓国外交部・日本外務省、2021年8月）　
　両国から30人の大学生が参加して、「ポストコロナのトレンド展望と両国協力方策の模索」をテーマに、オンラインによるグループ・ミーティング、オンライン旅行、交流会などが1カ月にわたり開かれた。学生たちは互いの考え方が理解でき、誤解を解くきっかけになったとの声もあった。

②K-BOOKフェスティバル2021（主催：K-BOOK振興会・韓国国際交流財団、2021年11月）
　最近日本で人気が高まっている韓国の小説に関するフェスティバルで（第1回が2019年）、オンラインによるトークイベントが6日間にわたり開催された。それぞれの国にサテライト会場も設置され、対面交流も行われた。

③日韓若手教育者交流・日韓高校生交流プログラム（主催：日韓文化交流基金・韓国国立国際教育院、2021年10月〜11月）
　どちらのプログラムも20年以上の交流の歴史を持つが、2021年はオンライン・SNSを利用しての開催となった。参加したある教師は「やはり人は人と出会って理解していくと思う。そういう機会を持ち続けたい」と感想を述べた。

④朝鮮半島由来の文化財を知る九州国際ワークショップ2021（主催：あおい文化交流研究所、2021年11月）
　これまで研究者を中心に行われてきたが、今回は学生も加えて開かれた。海外からの参加は見送られたが、留学生も20名以上が対面参加して、議論だけではなく人的交流も行われた。

⑤日韓青少年オンライン・スポーツ交流（主催：公益財団法人日本スポーツ協会、2021年12月19日）
　1997年に始まった小中学生による日韓青少年夏季スポーツ交流だが、昨今のコロナ禍の影響で対面交流ができず、2021年は、香川県の小中学生84人と韓国・大田市の小中学生93人がオンライン形式で交流を行った。具体的には、体幹トレーニング体験、相互自己紹介、国際大会での経験談などを通して交流し、互いの文化や価値観に触れるよいきかいとなった。2022年以降も継続する予定という。

最後に

　21世紀のアジア太平洋新文明構築に必要な条件について、中西寛（2021）は次のように述べている。「環境や宗教などグローバルな人類共通の課題に対して、異なる価値観をもつ複数の集団がその相違を克服して取り組むことが必要で、（新たなアジア太平洋文明は）複数の文明ないし価値観の間の競争を通じて実現される可能性が高い」。
　日韓両国は「不同而和」（互いの違いを認めつつも相互協力・協調していく）、「徹底的に異なる他者と自分は何らかの形で折り合いを付けながらともに生きていく」という発想の転換が求められている。対等の立場で、自らにない相補性の発想法をお互いに謙虚に学ぶことで、活力のある国家の建設が可能になるに違いない。
　ヨーロッパ統合においてドイツとフランスは、ミドルパワーとして大乗的な発想に立ち、互いの違いを越えてEUの発展をリードしてきた。歴史上、日本と韓国は中心文明に立ったことはない。しかし、日韓が均衡の取れた新たな戦略的協調関係を構築できれば、日韓両国は21世紀のアジア太平洋新文明時代を主導する国家となるに違いない。

 

＜注＞

1）「元外務審議官・田中均 日本の衰退主要国で最も激しい、自民党政権に有効な手だてなく」『デイリー』、2021年9月22日。

2）文科省科学技術学術政策研究所の研究報告書「科学技術指標」（2021年度版）によると、自然科学の論文数でみると日本は、中国、米国、ドイツに次いで4位ではあるが、注目度の高い論文のTop10%補正論文数でみると、インドに抜かれて10位だった。「The世界大学ランキング2020」によると、世界のトップ200の中に、日本は2校のみで、アジア勢では中国7校、韓国6校と近隣諸国にも差をあけられつつある。

3）「パンデミック下でも繫栄する世界トップ100社」英紙フィナンシャル・タイムズ、2020年6月。

4）垣岡淳「日本企業はなぜイノベーションを興すのが難しいのか？」グロービス経営大学院、2019年7月10日、村山健二「なぜ日本は起業率が低いのか…ダイナミズムを生めない日本経済」Livedoor NEWS、2017年8月1日。

5）韓国経済は、コロナ禍にあっても比較的堅調で、「堅調な経済のファンタメンタルズに支えられ」「対外信頼度と対外健全性は良好で財政の健全性も主要国に比べ良好」（韓国企画財政部2021）としているが、国内情勢と社会構造の変化を考慮してドイツメディアは「韓国経済は1980年代の日本と類似したバブル経済の崩壊を経験するかもしれない」と警告した。

6）金ヒョンソク・延世大学校名誉教授は、「（現政権は）味方であれば正義で善であり、そうでなければ不義で悪だ」として、「白黒に分けて（議論する）風潮を厳しく批判」した。そのうえで「現実にはライト・グレイとダーク・グレイがあるだけで、世界は多元社会に向かっている。進歩か保守か、左か右派というのは古い考えだ」と述べた。またパク・テソク中央大学教授は、米中対立のリアリズムを直視して、韓国の真の発展には「感情優先の腹いせ方式の韓日関係ではなく、国に役立つ“実事求是”の対応」が必要で、「真の独立運動は富国強兵」であり「日米韓共助が弱体すれば中国と北朝鮮の得になるだけ」だと警告しながら、「最高の（日本に対する）復讐は許すこと」だと結論付けた。

7）伊藤亜人『日本社会の周縁性』青灯社、2019、p268

8）국중호『흐름의 한국 축적의 일본』한국경제신문、2018

9）小倉紀蔵『群島の文明と大陸の文明』PHP新書、2020、p33。なお、本稿で用いた「文明」の概念は、用語の厳密な定義に基づくものというより、一般的な語法に従った意味で使用していることをお断りしておく。

10）深川由起子「米中対立時代と日韓経済関係：共通利害をどこに求めるか」IPPメディア有識者懇談会、2021年9月29日。

11）「デジタル化人材育成加速―5年で230万人、地域格差解消」産経新聞2021年12月28日、「政治資金収支報告書オンライン提出は2.7％ デジタル化進まず」NEWS WEB EASY、2021年11月27日。

12）西條剛央「コロナ危機の日本に見る『前例主義』の病理、旧日本軍の失敗を繰り返すか」DIAMOND Online、2020年4月22日。

13）真壁昭夫「｢韓国企業に取って代わられる｣日本の”お家芸”が世界で通用しなくなったこれだけの理由」PRESIDENT Online、2021年11月29日。

14）藤脇邦夫「今世紀中に追いつくことは不可能」PRESIDENT Online、2021年12月8日

15）岡本純子「日本人が黙って忖度ばかりする根本原因」東洋経済ONLINE、2017年6月13日

16）牧野義司「東電原発事故「人災」説は鋭い 「原子力ムラ」の枠組み改革を」『時代刺激人』Vol.190、2018年2月14日。

17）하헌기타『추월의 시대』매디치미디어、2020

18）伊藤亜人『日本社会の周縁性』青灯社、2019、pp169-179

19）鞠重鎬「日韓関係の再構築のための三つの視点―フローの韓国・ストックの日本―」『世界平和研究』No.227、2020。ちなみに、「協力」は単に力を合わせることだが、「協調」は利害や立場が異なるもの同士が施策やタイミングを合わせることで協力するという意味がある。その意味でも、「戦略的協調関係」を築くことは、相補関係にある日韓こそ、重要、かつ必要な関係といえる。

20）福永征夫「環境の厳しい変化に柔軟に適応する能力をいかにして発展させるか」『情報知識学会誌』Vol.24. No.2、2014、同「思考と行動の基盤を成す『相補性』という視座を考える」日本認知科学会第31回大会、2014。

21）パクジニョン「日韓文化融合のガールズグループ結成へ TWICE“生みの親”が構想語る」ORICON NEWS、2019年2月7日。Nizi Projectが取り組んだもう一つのグループに「NiziU」がある。日韓合同オーディションで1万人を超える応募者の中から9人の日本人を選び、オーディションから成長していく過程を見せる日本型のやり方とK-POP特有のハイレベルの歌とダンスを融合させたグローバル・ガールズ・グループである。彼女たちは猛特訓して韓国語をマスターしており、日本では大ブレイクだが、韓国では（韓国人がいないこともあり）あまり支持はえられていないようだ。しかし、元外交官田中均は、こうした努力を日韓融合・協力に向けた新たな動きとして期待を表明している（毎日新聞・政治プレミア「Nizi Projectから日韓関係を考察する」2020年11月4日）。

22）「韓国企業の海外進出に学ぶ、『マーケットイン』の考え方」TENKAI BISINESS EXPANSION、2015年12月4日。

23）「日韓企業、第三国プロジェクトで連携」Sankei Biz、2017年9月26日。

24）「『日韓関係のあるべき姿』でシンポジウム」『統一日報』2021年10月27日 25）『統一日報』2021年9月～12月の記事参照。

 

＜参考文献＞

伊藤亜人『日本社会の周縁性』青灯社、2019

伊藤亜人「日韓における文化の違いをどう考えるか—文化人類学的アプローチ—」『世界平和研究』No.230、2021

伊藤亜人「植民地近代をめぐって—文化人類学から見た朝鮮半島支配の問題点—」IPP政策研究会、2021年7月15日

小倉紀蔵『創造する東アジア—文明・文化・ニヒリズム—』春秋社、2011

小倉紀蔵『群島の文明と大陸の文明』PHP新書、2020

小倉紀蔵『韓国の行動原理』PHP新書、2021

神川正彦『比較文明文化への道』（比較文明学叢書5）刀水書房、2005

木宮正史『日韓関係史』岩波新書、2021

鞠重鎬「日韓関係の再構築のための三つの視点—フローの韓国・ストックの日本—」『世界平和研究』No.227、2020

國分功一郎／千葉雅也『言語が消滅する前に』幻冬舎新書、2021

ダグラス・マレー、町田敦夫訳『西洋の自死』東洋経済新報社、2018

張厚殷「近年の韓国における地域産業政策の展開」『日本地理学会発表要旨集』2010年度日本地理学会春季学術大会。

塚本壮一「新たな日韓関係をどう構築するか—市民の意識と連帯の可能性—」『世界平和研究』No.229、2021

富岡幸一郎／浜崎洋介「近代日本人の弱さを問う」『クライテリオン』第98号、啓文社書房、2021

中西寛「品位ある社会の構築に向けて」『クライテリオン』第94号、啓文社書房、2021

吉田貞信『ふるくてあたらしいものづくりの未来』クロスメディア・パブリッシング、2021

與那覇潤『中国化する日本（増補版）』文春文庫、2020

국중호『흐름의 한국 축적의 일본』한국경제신문、2018

김명진「2022년 대선 시대정신은 상식의 복원」『월간중안』중앙일보、Aug.2021

김태식『사국시대의 가야사 연구』서경문화사、 2014

신각수「한일 관계의 중요성과 복원의 길」『월간중안』중앙일보、July.2021

이명찬『한일 역전』서울셀렉션、2021 하헌기타『추월의 시대』매디치미디어、2020